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補助金の算出方法

国から支給される家庭用蓄電池の補助金について、平成27年度(2015年)の場合の算出方法について述べていきたいと思います。

家庭用蓄電池の補助金算出方法【平成27年度(2015年)の場合】

率直に言ってしまいますと、家庭用蓄電池の補助金の算出方法はややこしい部類になります。

太陽光発電システムの場合は、導入したシステムが発電するキロワット数に応じてでしたが、蓄電池の場合は、より複雑な算出方法となっています。理解するのが難しい内容ではありますが、どうかお付き合いください。

国からの補助金の対象となるのはリチウムイオン蓄電池であり、鉛、ナトリウム、ニッケル水素は対象外となっています。

最高額は100万円、ただし必ず満額もらえるわけではなく、次の3つの価格を基に計算されます。

販売(購入)価格:ユーザーが販売店などから実際に買った値段。いわゆる希望小売価格ではなく、値引きなどがされた価格となるため、同じ機種でも購入した店により異なってきます。

基準価格(A値):国によって設定された平成27年現在の基準価格。蓄電池の容量と性能や付加機能によって定められています。

目標価格(B値):蓄電池の普及を目的に、3年後を目処にこの位の価格に値下げしたいという目標数値です。こちらは容量のみで、付加機能に対する設定はありません。

なおA値とB値の実際の数字は、以下のようになっています。
容量1kwあたり:A値=20万円/B値=8万円
基礎(システム・部材等)部分1台あたり:A値=25万円/B値=10万円
各種付加機能に対するA値(B値は設定なし)

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発電したエネルギーを無駄にしないためにも、これからの時代は「使って倹約」を考えるタイミングに来ています。蓄電池を設置する際には設置業者にも注目してみましょう。

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